「今の学生」は「中高年層の学生時代」より「はるかに勉強している」にもかかわらず、繰り返される「就活メディア」の学生批判

社会人になるにあたって、応募や面接、エントリーシート対策に就活指南本やマイナビをはじめとする就職サイトなどの「就活メディア」を使わなかった人はほとんどいないだろう。だが明治以来存在する就活メディアが歴史的にどんな変遷を辿り、どんなメッセージを発してきたのか、その歴史を知る人は少ない。数々の就活本を総ざらいして分析した『就活メディアは何を伝えてきたのか』（青弓社）を著した山口浩・駒澤大学グローバル・メディア・スタディーズ学部教授に、企業側が知っておきたい、就活メディアの歴史からの示唆について訊いた。

就活メディアが発するメッセージの変わらなさ
――国会図書館収蔵のおそらく最古の就活指南本が1916年刊の井上泰岳『実業青年成業の要諦』だそうですが、ここでは学校教育と学歴エリートが批判されています。そして1930年代からは「学生が一流企業ばかり志望する」といった産業界からの不満が噴出してくる。今と変わらないですね。

山口　基本的には就活メディア、就活本ではおおむね当初からずっと同じことを言い続けています。

「就職」ということばが広く使われるようになったのは、明治維新で従来の身分制度がなくなった後のことです。もともとは国家運営を担うエリートに対して使うことが多かったのですが、公務員以外にも徐々に民間企業にも広がっていった。就活メディアの歴史も概ねそれ以降です。民間企業の就職状況は、時代や経済の影響によって変わり、それに合わせて就活メディアで発信される情報も変化する面もあるのですが、好景気の時はどんな仕事がいいのかなど「外」に関心が向き、不景気のときはいかにして職を得るかという「内」に関心が向くというパターンがあるんですね。

ただ、井上の本が書かれた明治時代の経営者は、大学を出ていない人も多く、実務家として成功した人間が大学を出た若者を採用すると「たいしたことがない」と感じ、学歴を批判したくなる気持ちはわからなくもありません。ところが最近になると、経営者が自分は東大を出ているのに批判をしていたりする。あれは単に「俺はすごいけど下の世代はダメ」と言いたいだけのような気がします。しかも、歴史を追っていくと、今若者批判をしている年長世代は常にさらに上の世代からダメ出しされているんですね。しかし、その世代からも優秀な経営者は出てきた。結局、優秀な人から見れば大半の平均的な人たちは「仕事ができないやつ」に見える、知識や経験の浅い若い人ならなおさらそう見えるというだけの話ではないでしょうか。

――1968年には「面接が重視されるようになった」と就職雑誌に書かれ、その頃から企業がリーダー経験を重視していることから学生が「サークルの部長」だと面接で語ることが嘆かれていたそうですが、これも今に続く光景ですね。

山口　企業が「学問ができるだけではダメだ」と言うので、学生は課外活動での成果やバイタリティに対する評価をアピールしなければならない。これも昔から変わらないわけです。だから、学生のふるまいもそうなりますよね。実際には、企業は学歴を採用フィルターとして活用しており、そのふるい分けを前提として、「勉強だけ」に加えて他にも活動をしつつ卒業できた人を求めるわけですが。

――山口先生は就活メディアの論調として変わらない点として、若者批判に加えて、企業の様々な「矛盾」も時代を経ても変わらないところとして挙げていますよね。即戦力を求めるが新卒一括採用はやめず、英語力は求めるが英語圏での採用はせず、多様な人材がほしいと言いながら学歴フィルターは使う、「学生が勉強しない」と言いつつ採用時期を早期化・長期化して勉強時間を奪う、自律的に行動できる学生を求めるが協調性が低そうだと採用しない、「やりたい仕事を考えろ」と言うけれどもメンバーシップ雇用だからやりたい仕事に就ける保証はない……等々。

山口　ビジネス界側が自分たちのことは棚上げしがちというのは間違いありません。「英語力が必要だ」と言うなら、英語で面接をすると決めてしまえば、学生もそれに備えるわけです。もしそれでできないのなら自分たちが英語を勉強する、あるいは学ぶ機会を会社で設けるべきです。自分たちができもしないのに、なぜ新入社員に期待するのか。

もう一点、矛盾を生み出す背景としては、経営者が学生に求める「将来さらに企業を大きくする人材」と、採用担当や管理職が求める「現場を回す人材」の要件がズレているのかなと。たとえば経営陣が大きく会社を変革してくれる「型破り」な人を求めているとしましょう。しかし型破りな人は「組織に波風を立てる」わけで、役員面接に行く前に現場で働いている人たちにはリスクを感じられて落とされているのかもしれない。

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