【OECD】日本の15歳、読解力が15位に急落　国際学習到達度調査

　経済協力開発機構（OECD）は3日、加盟国などの15歳を対象に3年に1度実施する国際的な学習到達度調査（PISA、ピザ）の2018年の結果を公表した。日本は数学・科学分野は高位を維持したが、読解力は15位で前回（15年）の8位から急落した。

　今回の調査はOECD非加盟国・地域を加えた79カ国・地域の約60万人の生徒が参加した。日本は昨年6〜8月、無作為に抽出された全国の国公私立高（183校）の1年生約6100人が受けた。
　日本の平均得点は数学的リテラシー（応用力）が527点で6位（前回532点・5位）、科学的リテラシーが529点で5位（前回538点・2位）だった。読解力は504点とOECD平均（487点）を上回ったものの前回の516点から大幅に下がった。
　日本は03年調査で数学と読解力の順位が大きく下がり「PISAショック」と呼ばれた。学ぶ内容を減らした「ゆとり教育」の影響が指摘され、文部科学省は07年度から基礎的知識に加えPISA型の応用力もみる全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）を開始し、08、09年度に改定した小中学校の学習指導要領では「知識と思考力などのバランスのよい育成」を重視し、授業時間を増やした。その後“V字回復”したが、読解力は15年の調査で再び下降した。
　専門家は原因として、スマートフォンやSNSの普及で子どもたちの読み書きやコミュニケーションが「短文中心」になっていることや、答えのない課題に対処する「課題解決型能力」を養う指導が学校で十分できていないことを指摘している。15年からPISAがコンピューターで解答する形式となったため学校の情報通信技術（ICT）整備が遅れている日本は操作の不慣れも低下の一因に挙げられている。
　文科省は小中学校で20年度以降に順次実施される新学習指導要領で、課題解決型能力を育むため教科横断的な言語活動の充実を図り、国語では多様な文章を読ませ、話し合ったりまとめたりする授業を強化する。【水戸健一】
PISA（ピザ）
　「読解力」「数学的リテラシー（応用力）」「科学的リテラシー」の3分野について、学校で身につけた知識や能力を実生活のさまざまな場面でどの程度活用できるかをみる。「満点」はなく、難易度によって設問の得点が調整され、全体の平均が500点、3分の2が400〜600点になる設定のため過去の調査と比較できる。学習の意欲やインターネットの利用などに関する質問調査もしている。